EDINETを試す (魔術師 奥村)

経済ニュースなどを見ると、5%ルールという言葉を時々目にします。

ある上場会社の株式を大量に買い付けて、その総量が、発行済み株式全体の5%を超えると、報告する義務があります(金融商品取引法27条).

割合が1%以上増減した場合や、保有目的が変わった場合も、やはり変更報告を提出することになっています。

いわゆる 株式の大量保有報告というもので、5営業日以内に、内閣総理大臣に届けることになっています。

といっても、実は金融庁がシステムをもっていて、オンラインで処理を完結できますし、ファンドや機関投資家などは、5日ではなくもう少し緩やかです。

このオンラインシステムは、EDINETといいますが、一般に公開されており、誰でも検索できます。
http://disclosure.edinet-fsa.go.jp/EKW0EZ0001.html?lgKbn=2&dflg=0&iflg=0

これを使うと、一定期間に、誰が(どの法人や団体が)、どこの株式を大量に買ったか、あるいは、大量にそれを売却したか、がわかります。

かなり株価に影響を与える情報で、
大量に買われた株は、多くの場合その後上がっていますし、
大量に売られた株は、多くの場合、その後下がっています。

実例として、直近1週間の情報から、株価に目立った影響を与えたものをピックアップしました。

 

 

 

 

こうした情報も、株式を選定するのに役に立つことがありますので、試してみると良いでしょう。